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2023年は家を建てる時期?失敗しないマイホーム購入のタイミングとは

2023年4月21日
こんにちは、SOUSEIです!

本記事では、「2023年は家を建てる時期としてよいか・わるいのか」「今年(2023年)に家を建てようか悩んでいる」という方に向けて、以下の内容をお話します。

・みんながどのタイミングで家を建てているのか
・マイホーム購入に関わる2023年の国の制度や動向


マイホームは一生に一度の大きな買い物です。
少しでも得したいですし、失敗したくないですよね。
念願のマイホーム購入を成功させるためにも、ぜひ最後までご覧ください^^!




目次

1.年齢・世帯年収から家を建てる時期を考える

1-1.家を建てた人の年齢分布
1-2. 家を建てた人の世帯年収分布

2. ライフイベントから家を建てる時期を考える

2-1.結婚した時
2-2.出産した時
2-3.子供が進学または独立した時

3.国の制度や動向から家を建てる時期を考える

3-1.住宅ローン減税
3-2.物価上昇の影響

4. まとめ









1. 年齢・世帯年収から家を建てる時期を考える



まずは国土交通省が発行している「令和3年度住宅市場動向調査報告書」の統計データより、周りの人は何歳でどのくらいの収入がある状況で家を建てているのかを見ていきたいと思います。




1-1.家を建てた人の年齢分布



画像引用:令和3年度住宅市場動向調査報告書

上の表を見てみると、家を建てる・買う人の年齢は30~40代が多い結果となりました。
30〜40代でマイホーム購入を決断する人が多い要因としては、次の2つが考えられます。

・大きなライフイベントが起こりやすい年代
・住宅ローンを定年付近で完済する計画にしている

どのようなライフイベントが起こった際にマイホーム購入を検討するべきなのか?については後ほどお伝えしますね。
同統計データによると、住宅ローンは25〜30年で返済計画をたてる人が多いため、30〜40代で家を建てると60〜70代でローンを完済することになります。




1-2.家を建てた人の世帯年収分布



画像引用:令和3年度住宅市場動向調査報告書

家を建てる人の平均世帯年収はおおよそ800万円前後です。
統計データは共働きの世帯が含まれているため、世帯主単独の年収ではありません。

統計データをみると、最も平均世帯年収が高いのは分譲マンションで912万円、続いて注文住宅(三大都市圏)の909万円という結果でした。

「みんなが何歳でどの程度の収入がある中で家を建てたのか」はとても気になるポイントですが、参考にとどめておいて下さいね。
年齢・収入も大切ですが、次で説明するライフイベントにあわせて家を建てるのがおすすめです!






2. ライフイベントから家を建てる時期を考える



身近な人を見てみると、大きなライフイベントをきっかけに家を建てる方が多いのではないでしょうか。
この章では家を建てるきっかけになりやすい大きなライフイベントを3つご紹介します。




2-1.結婚した時




結婚を機に家を建てる人は多くいます。
これから一緒に過ごしていくパートナーと相談しながら家を選べるため、
家を建てる時期としては良いタイミングといえます。

若いうちに家を建てると、
転勤等の会社の都合で引っ越しを余儀無くされる心配があります。
その反面、若いうちから住宅ローンの支払いが始まるため、完済が早くなるメリットがあります。




2-2.出産した時




子供が生まれるタイミングに合わせてマイホーム購入を決断する人も多くいます。

子供が生まれるタイミングだと、
周辺に幼稚園保育園小学校はあるか等、環境を考えながら家を建てられます。
学校以外には、近くに病院公園スーパーがあるかも検討するポイントです。

周辺環境以外には、将来的に必要になる子供部屋の数や
子供の足音がひびくにくい住宅設計など、
子供がのびのびと暮らせるかを考える必要があります。




2-3.子供が進学または独立した時




子供の進学、特に子供が初めて学校区に通うのに合わせて家を建てるのもよいタイミングです。

学校の近くに家を建てると、通学時間が短くなるため、子供の通学の負担が小さくなります。

また、子供が独立し親元を離れるタイミングで家を買う人もいます。
子供が独立するとこれまで使っていた部屋がいらなくなりますので、
老後までの夫婦2人に最適な家を建てることができます。

しかし、比較的年齢が高い状態でローンを組むことになるため、
月々の支払い金額が大きくなる点は注意しましょう。






3.国の制度や動向から家を建てる時期を考える



最後に国の制度と動向から家を建てる時期を考えます。
2023年に抑えておきたい制度・動向は次の2つです。

・住宅ローン減税
・物価上昇の影響


順番にご説明していきますね。




3-1.住宅ローン減税


従来の住宅ローン減税は2021年に終了し、2022年からは制度改正となっています。

住宅ローン減税の内容については深く触れませんが、2022年からは控除率は0.7%、控除期間は13年となり、トータル最大控除額が少なくなったことから改悪ともいわれています。
2024年以降2025年末までに入居の場合は、減税対象となる借入限度額がさらに下がるため、それまでに家を建てたほうが得する計算です。
住宅ローン減税については別の記事で詳しく解説していますので興味のある方はご覧ください。

【最新】家を建てる方必見です!!!住宅ローン控除の今後の動きについて 住宅ローン控除は2022 年にどう変わった?損しないためのポイントを総ざらい!




3-2.物価上昇の影響


2022年10月に1ドル = 150円を記録し、32年ぶりの円安となったことはまだ記憶に新しいでしょう。

その後円安は落ち着きましたが、海外の物価高の影響を受けたこともあり、国内のさまざまな物の価格が上昇しました。
物価上昇の影響を受けているのは住宅業界も例外ではありません。

では物価が下落に転じるまで住宅購入を待つべきかと言われれば、そうではありません。
物価が下がる見通しはなく、むしろ今よりさらに物価上昇する可能性すらあるからです。

不動産価格は大幅に上昇することも下落することも少ないと言われています。
結果的にみれば「あのとき買っていればよかった」となるケースも多いでしょう。
以上より、物価から家を建てる時期を考えるより、自身の環境やライフイベントに合わせたタイミングが重要と言えます。






4. まとめ


家を建てる時期を決めるにあたって、国の制度や世界情勢は気になりますよね。
ですが、前述したように

・何歳で家を買うか
・どのライフイベントに合わせて買うか

といったことの方が住宅購入を考える要因としてはより重要です。
マイホーム購入を悩んでいる方は一度、ご自身がどのような状況に置かれているのか整理してみましょう。

SOUSEIでは、お家づくりに悩む方を対象にお家づくりのプロがトータルサポートいたします。
「マイホーム購入で絶対に失敗したくない」「まずは話だけでも聞いてみたい」という方はお気軽にお問い合わせ・資料請求ください!